・米ニューヨーク・ロングアイランドで、地元のシーフードレストランから出る数万個のハマグリとカキを使った“生きた岩礁”が誕生した

・人工の岩礁は、貝や魚の住み処として、そして海草が育つ場所として機能する

・この人工岩礁が完成すれば、既存の岩礁とあわせて800m以上になる

・米大統領選で勝利した民主党候補のジョー・バイデン前副大統領が、2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする公約を出した

・その公約が実現された場合、2100年までに地球温暖化を0・1度、抑えられるとの試算を気候変動対策の専門家グループが発表

・地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」が掲げる最も厳しい目標が「射程に入る」と評価

・二酸化炭素など3種類の温室効果ガスの世界の濃度が、去年、いずれも観測史上最も高くなった

・温室効果ガス濃度の上昇により地球温暖化による災害のリスクが高まっていると考えられ、大雨の頻度なども増えている

・淡水の推計では世界最大の規模を誇り、北米の淡水の84％を含む五大湖が、気候変動のに脅かされている

・米国シカゴの中心地に近いモントローズビーチでは、2019年に豪雨で水位が50センチも上昇した

・スペリオル湖では12月になっても氷が張らないことがあり、風は激しさを増し、野生動物が冬毛をまとう時期が遅くなっている

・新型コロナウイルス対策として世界各地でロックダウンなどが実施されているにもかかわらず、温室効果ガスの大気中濃度は今年も増加傾向にある

・ロックダウンによるCO2濃度への影響は「通常の年の変動を上回るものではない」

・CO2濃度の上昇ペースはやや緩やかにはなるが、その減少幅は自然な年間変動幅を大きく下回るため、CO2濃度の上昇傾向は変わらない

・電気自動車のシェアリングサービスに取り組む株式会社REXEVが、小田原・箱根地域のコミュニティ電子通貨「おだちん」との連携を始めた

・市内18カ所のステーションを「おだちん」のスポットとして登録し、そこから電気自動車を利用すると250ポイントをもらうことができる

・もらったポイントは地域の様々な行事に使用することができ、地域経済の振興と環境保護を両立することができる

・土地固有の自然や文化を伝え、その価値を広く理解してもらうエコツーリズムが盛んなコスタリカでは、観光客が自身の旅行に伴って排出されるCO2を相殺（オフセット）できるオプションを世界で初めて用意した

・国内の組織である国家資金調達林業基金（FONAFIFO）によるプログラムでは、観光客がオフセットを選んだ場合追加で料金を徴収し、FONAFIFOが植林など自然保護活動を行う

・旅行者自身が環境を消費するのではなく保全に参加することで、彼ら自身の観光体験の質を高めることになるプログラムとなる

・気候変動によってハリケーンの寿命が延び、内陸部の被害がさらに広がる可能性があることを示す研究結果が出た

・1967年から2018年までに北米を襲ったハリケーンを分析したところ、1960年代のハリケーンは上陸後1日で勢力を75％失っていたのに対し、現在では約50％しか失わないことが分かった

・沿岸地域は暴風雨への備えを強めているものの、今回の研究結果は内陸部においても大きく影響を受けるようになる可能性を示唆している

・1990年以降、全世界の氷河湖の水量が50％増加したことが衛星データの分析により明らかになった

・地球温暖化により氷河の融解が進んでいるが、その多くは地上に形成される氷河湖に吸収される

・これまで氷河湖の水量を推定するためのデータは乏しかったが、NASAのランドサット衛星やGoogle Earth Engineという衛星データ解析プラットフォームの活用により、その水量が大幅に増えていることが明らかになった

・タイのバンコク付近にある寺院サムット・ジーンはかつて村の中心にあったが、現在は海面上昇と海岸浸食の影響を受け水上に取り残されている

・以前は海岸線にマングローブ林があり、陸地な浸食から守られていたが、伐採と海面上昇の影響で村全体が陸地方面へ移動した

・しかし、会場に浮かぶ寺院がインスタ映えするスポットとして有名になり、観光客が押し寄せるという思わぬ効果もある